会社を知る

社長からのメッセージ

代表取締役社長 益田武美
株式会社KG情報
代表取締役 益田 武美

KG 情報は1980年に香川県で創業いたしました。今期で40期になります。その間、社会は激変しております。

AI(人工知能)技術がめまぐるしく進化し、これによって10年後には様々な仕事(職種)がなくなると言われております。例えば、銀行の融資担当者/簿記、会計事務員/医療事務員/レジ係/テレフォンアポインター/タクシー運転手…等々。英オックスフォード大学の教授はAI に関する論文の中で、この他にももっと多くの仕事が無くなると予測しています。

我々も現在の延長線のまま同じサービスを提供し続ければ、いずれ仕事はなくなります。激変していく社会の中では新しいビジネスモデルが次々と誕生しており、そうした新しいビジネスが我々に代わってユーザーの支持を得ていくようになるでしょう。しかし、時代に合わせ、創造性を発揮して働けば仕事がなくなることはなく、会社は生き残ることができるのです。

このページを見ている学生の皆さんは現在、情報を受信し、利用する側の人で、これから先も大半の人はそうかもしれません。しかし、当社に入社すれば立場が変わります。今度は情報を発信する側になるのです。ユーザーの望む情報を様々な角度から発信していくことが仕事になるのです。

我々がやっている情報加工産業は簡単な仕事ではありません。一世を風靡するようなサービスが生まれても、他社も同じような事を考えて商品・サービスを開発しているため、すぐに陳腐化していきます。だからこそ、そこに仕事の楽しさがあるのです。仕事をすることは自分(家族)の未来を切り開くことと同じです。未来のことがわかる人間はどこにもいませんが、未来を切り開き、明るい未来にすることができる人間はたくさんいます。その人たちに共通しているのは、人頼りや会社頼りではなく、自分の知恵と汗で未来を切り開いているという点にあります。

良い大学に入って、大きな会社に入るのが目的で、「何がしたいのか」ということがはっきりしていない学生が非常に多いように、私は感じます。海外では自分の能力を存分に発揮する(したい事をする)為に、大きな会社に入社するのではなく、あえて、小さな会社に入社する傾向があります。

最近では日本でもそういう傾向が見られますが、実は大きな会社もそんな考え方で行動する人を望んでいます。

「世の中のお役に立ちたい」という気持ちを常に持ち、「自分の周りの人の為に働くことが、自分の為になる」という仕事の本質を理解している人が入社してくれることを心から望んでおります。

経営理念

1. 人々の平和・幸福・安らぎ

自分の為に一生懸命に仕事をする事が人々の平和、幸福、安らぎにつながる。そうでないと、自分の為にもなっていない。

2. 企業の存続・発展・永続

適正な利益と人を育て、社会から支持される。

3. 三方善の実現

高い品性を基軸とし、自分、相手、それをとりまく人々、環境全てに公平に利益を実現する。

KG情報のあゆみ

1980年1月

【創業期】有限会社マスダ出版を設立

代表取締役 益田武美が香川県高松市で、現在の求人誌「アルパ」の前身となる「求人ガイド香川版」を創刊し、事業をスタートしました。社名のKGは香川(KAGAWA)と求人ガイド(Kyujin Guide)に由来しています。
かつては新聞広告や折り込みチラシが主力の求人手段でしたが、この頃から有料求人情報誌が登場します。現在、無料求人情報誌(フリーペーパー)やインターネットの普及で求職者は無料で仕事を探すことができますが、当時の求職者は本を買って仕事を探していたのです。

1980年・1990年代

【発展期】新事業・新エリアを開拓

釣り情報誌「レジャーフィッシング」など、求人だけでなく住宅、結婚、釣りなど、時代やユーザーのニーズに合わせた様々なジャンルの情報を取り扱いはじめます。
岡山、倉敷、松山、広島、福山、丸亀、姫路と、主要都市への出店を続け、中国地方・四国地方を中心に事業エリアを拡大していきます。

2000年代

【転換期】東京証券取引所JASDAQへ上場

今までは「紙」媒体を使った情報発信が主流でしたが、フリーペーパーの増加やインターネットの普及によりメディアの多様化が急速に進みます。無料情報誌(フリーペーパー)は2000年頃から全国各地で配布されるようになります。同じ頃、インターネットを利用した情報発信が増加します。
さらなる事業拡大を目指し、平成16年12月にJASDAQに上場しました。また、「出版」に捉われない新しいサービスもスタートします。ユーザーからの相談に対して、専任スタッフが対面式で直接アドバイスする「家づくり学校」など、実店舗の開設です。

現在

【変革期】あらゆる可能性と夢に満ちた企業へ

現在、スマートフォンやタブレット型端末の普及で情報コンテンツ産業もまた新たな局面を迎えています。従来までのビジネスモデルは、広告を掲載することで掲載料が発生するという仕組みでした。しかし、現在では、広告の効果に応じて成果報酬が発生するという新たなビジネスモデルも生まれています。商品やサービスは常にユーザーやクライアントのニーズから生まれてきます。お客様の生活をより便利で快適かつ豊かにすることを最重要課題とし、当社にしかない独自性のある商品・サービスを考案・実現していかなければなりません。

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