会社を知る

社長からのメッセージ

代表取締役社長 益田武美
株式会社KG情報
代表取締役 益田 武美

仕事を通じて社員ひとり一人が成長し、世の中から選ばれる会社になることが当社のビジョンです。

1953年から続いた新卒一括採用に関するルール「就職協定」が、2021年卒から廃止になることが決定しました。制定当時は適正なルールでしたが、今の時代にそぐわないとして経団連が判断したのです。

当社は2019年で設立40年を迎えます。この間、社会は急速に変化しており、AIやIoT、VRなど技術革新は目覚しく、自動車の自動運転や店舗の無人化、キャッシュレスなどかつては映画やアニメの世界で見ていたものが現実となり、大変便利な世の中になっています。社会が大きく変化している今、当社も、当社の商品・サービスも就職協定と同じように不具合が生じている部分があります。しかし、このような状況だからこそ、当社が成長できる大きなチャンスがあると私は考えています。

当社の「家づくり学校」や「人材紹介」は、人を介し、手間と時間を掛けてサービスを提供しています。一見すると非効率ですが、ひとり一人のお客様に寄り添い、要望や期待を細かく汲み取ってお応えしていくからこそ独自のノウハウと経験を蓄積していくことができます。当社はこのような「無形財産」を活かして新しい価値を生み出すことができるチャンスがあるのです。

新しい価値を生み出すのは会社ではなく個人です。小規模な企業が生み出すアイデアの価値が、大きくて有名な企業より優れていることも少なくありません。今は知恵と知恵で競争する時代であり、会社の規模で競争する時代ではありません。個人と個人の闘いであるとも言えます。

もしあなたが大きな会社に入ることを人生の目標にしているなら、ぜひ視野を広げてください。大手企業という理由で入社を決めても、なかには会社の歯車としての仕事しかできず40歳くらいで希望退職を選択せざるをえない人もいます。一方で、有名ではない小さな会社であっても、周りから必要とされる存在になり生き生きと働く人もいるのです。

当社は大きくて有名な企業ではありませんが、社員一人ひとりが力を活かして活躍しており、成長できる要素が大いにあります。仕事を通じて一人ひとりが成長することで世の中から選ばれる会社になり、結果として社会の成長につながると考えています。

2019年1月  益田 武美

経営理念

1. 人々の平和・幸福・安らぎ

自分の為に一生懸命に仕事をする事が人々の平和、幸福、安らぎにつながる。そうでないと、自分の為にもなっていない。

2. 企業の存続・発展・永続

適正な利益と人を育て、社会から支持される。

3. 三方善の実現

高い品性を基軸とし、自分、相手、それをとりまく人々、環境全てに公平に利益を実現する。

KG情報のあゆみ

1980年1月

【創業期】有限会社マスダ出版を設立

代表取締役 益田武美が香川県高松市で、現在の求人誌「アルパ」の前身となる「求人ガイド香川版」を創刊し、事業をスタートしました。社名のKGは香川(KAGAWA)と求人ガイド(Kyujin Guide)に由来しています。
かつては新聞広告や折り込みチラシが主力の求人手段でしたが、この頃から有料求人情報誌が登場します。現在、無料求人情報誌(フリーペーパー)やインターネットの普及で求職者は無料で仕事を探すことができますが、当時の求職者は本を買って仕事を探していたのです。

1980年・1990年代

【発展期】新事業・新エリアを開拓

釣り情報誌「レジャーフィッシング」など、求人だけでなく住宅、結婚、釣りなど、時代やユーザーのニーズに合わせた様々なジャンルの情報を取り扱いはじめます。
岡山、倉敷、松山、広島、福山、丸亀、姫路と、主要都市への出店を続け、中国地方・四国地方を中心に事業エリアを拡大していきます。

2000年代

【転換期】東京証券取引所JASDAQへ上場

今までは「紙」媒体を使った情報発信が主流でしたが、フリーペーパーの増加やインターネットの普及によりメディアの多様化が急速に進みます。無料情報誌(フリーペーパー)は2000年頃から全国各地で配布されるようになります。同じ頃、インターネットを利用した情報発信が増加します。
さらなる事業拡大を目指し、2004年12月にJASDAQに上場しました。また、「出版」に捉われない新しいサービスもスタートします。ユーザーからの相談に対して、専任スタッフが対面式で直接アドバイスする「家づくり学校」など、実店舗の開設です。

現在

【変革期】あらゆる可能性と夢に満ちた企業へ

現在、スマートフォンやタブレット型端末の普及で情報コンテンツ産業もまた新たな局面を迎えています。従来までのビジネスモデルは、広告を掲載することで掲載料が発生するという仕組みでした。しかし、現在では、広告の効果に応じて成果報酬が発生するという新たなビジネスモデルも生まれています。商品やサービスは常にユーザーやクライアントのニーズから生まれてきます。お客様の生活をより便利で快適かつ豊かにすることを最重要課題とし、当社にしかない独自性のある商品・サービスを考案・実現していかなければなりません。

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